MAXHUBのスマン・ダカルが、 ITマネージャーは変わり続ける職場のニーズにどう対応すべきかを説明。
もしニュースの見出しのみで従業員の年齢層を判断するとしたら、企業・団体は「ミレニアル世代」だけで構成しているかのように見受けられるでしょう。
しかし実際には今日の従業員層は、最年長の70歳代から最も若い10代後半までの5世代を幅広く網羅しています。1928～1945年生まれの「伝統主義世代」、1946～1964年生まれの「団塊の世代」、1965～1980年生まれの「X世代」、1981～1996年生まれの「ミレニアル世代」、1997～2012年生まれの「Z世代」と、それぞれの年齢層にはあだ名が付けられています。
このような幅広い年齢層にわたる従業員のITニーズを考慮しなければいけないことが、ITマネージャーにとっては頭痛の種になる場合があります。昔ながらのテクノロジーを好む従業員と、新たな革新的技術を好む従業員が存在するためです。
MAXHUBチャネルセールスマネージャー スマン・ダカルは次のように説明します。
「伝統主義世代が社会に出た当時は、テクノロジーが今ほど進歩していませんでした。そのためこの世代の人たちは、現在のIT技術とは多少の距離を感じる傾向があり、より正式に、つまり紙の上で業務を進めることを好みます。
団塊の世代はITを早期から利用してきた人たちです。そのため、新規のテクノロジーを取り入れることを得意とする一方で、身につけるには多少の特別な努力を要します。
その次のX世代は非常に吸収が早く、大半がeメールやSMSを使いこなしながら育ってきた人たちであり、これらを人気が高く有力なツールと捉えています。メールもSMSも、ミレニアル世代の間でもよく使われてはいるものの、ソーシャルメディアの方がなじみ深い世代です。
一方Z世代は、テクノロジーなしでの生活は考えられないほど携帯用デバイス上で様々な用事をこなし、同僚と常に連絡を取り合うことを好みます」。
ダカルによれば、このような技術ニーズとノウハウに対する大きな世代間ギャップにもかかわらず、コロナ禍では大半の人が在宅勤務に素早く移行して仕事で使うデバイスやソフトウェアの使い方を覚える必要にかられ、あらゆる年齢層が平等にITへの適応を余儀なくされました。多くの組織ではこれが「飛躍の一歩」となり、デジタルトランスフォーメーションの取り組みを加速させました。
さらにダカルは、「IT対応能力にこれほど大きなギャップがある従業員層に対応しなければいけないという事実は、ハイブリッド勤務とそれに付随する社内のITニーズを模索している組織にとって、新たな悩みの種となります。このような課題を乗り越える最良の手段は、基本に立ち返り、社内における各世代間の共通点を見つけ出すことです」と述べ、こう締めくくりました。
「組織に必要なのは良質なソリューション製品です。新技術は目を引く言葉で形容されがちではありますが、本当に必要なものは機能するシステムなのです」。
Read more at
https://www.uctoday.com/collaboration/how-to-choose-technology-for-the-5-generations-of-workforce/